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2018年度入試を振り返る

2018年度入試の概観

 2018年度大学入試では、国公立大で学部・学科の新設・再編の動きが活発だったほか、私立大では都市部の大規模大を中心に、国の定員超過抑制強化策の影響による合格者数減少の動きがみられました。また、高大接続改革が進むなか、多面的評価にむけた入試の変更や英語外部試験の活用拡大といった動きも目立ちました。
 はじめに、2018年度入試の志願動向に影響を与えたポイントを確認しておきましょう。

大学志願者数は前年並み
図表1・2

 今春の大学志願者数は前年並みの68万人程度だったと推測します<図表1>。今春の18歳人口は前年から2万人程度減少しましたが、現役志願率は上昇を続けており、現役大学志願者数は前年並みであったとみられます。また、昨春の私立大入試が厳しかった影響から、既卒生は増加しました。

センター試験 総合平均点は前年並みだが、高得点の成績層は減少

 <図表2>は、河合塾が推定するセンター試験の平均点推移です。例年、その年の志願動向に大きな影響を及ぼすセンター試験の平均点ですが、前年から大きな変化はありませんでした。7科目文系型(900点満点)では552点(前年差−3点)とわずかにダウンしました。地歴Bの全科目で平均点が上昇しましたが、「英語(リスニング)」や「国語」で平均点がダウンしたことから、大きな変化にはつながりませんでした。一方、7科目理系型(900点満点)では560点(前年差+1点)となりました。こちらも多くの理系生が選択する「化学」や「地理B」の平均点アップが、「英語」・「国語」の平均点ダウンを補った形となりました。

 <図表3>は、河合塾が実施した自己採点集計「センター・リサーチ」における7科目型受験者の成績分布です。総合平均点には大きな変化はありませんでしたが、文系型、理系型とも、得点率8割以上の高得点層が減少したことがわかります。昨年と比べると、英語や数学など主要教科で高得点を取ることが難しかったことが影響しています。

図表3
国立大の学部再編、入試変更の動き

 今春は、昨春に続き、国公立大で学部・学科の新設・再編の動きが活発にみられました。国立大では、富山大(都市デザイン学部)、広島大(情報科学部)、九州大(共創学部)などが新設されました。また、埼玉大(工学部)、広島大(工学部)、香川大(創造工学部)など工学系の学部・学科再編の動きも多くみられました。
 公立大では、公立小松大、長野県立大の2大学が新設されたほか、横浜市立大(データサイエンス学部)、名古屋市立大(総合生命理学部)、山陽小野田市立山口東京理科大(薬学部)などの学部新設や、首都大学東京の学部再編などがありました。
 高大接続改革が進むなか、改革を意識した入試変更をする動きもみられました。「知識・技能」だけでなく、「思考力・判断力・表現力」、「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」も含めた多面的評価を実施するため、一般入試でも志望理由書の提出や小論文・面接を課すといった動きや、一般入試の募集人員を推薦・AO入試へシフトさせるといった大学が目立ちました。また、2021年度入試よりセンター試験に代わって導入される「大学入学共通テスト」では民間の英語資格・検定試験が活用されることになっていますが、個別の大学入試で活用する動きはすでに拡大しています。

私立大では定員超過是正のため合格者数が減少

 国は都市部の私立大に学生が集中するのを抑えるため、定員規模の大きい私立大を中心に適切な定員管理を求めています。一定の定員超過率を超えた大学は、国からの補助金を不交付とする、学部等の新設を認めないなどといったルールがありますが、これらの基準が段階的に厳格化されてきました。これに対して、私立大では都市部の大規模大を中心に、合格者数を減らして入学者数を抑えようとする動きが続いています。そのため、私立大では今春も厳しい入試となりました。また、今春は前年より正規合格者数を減らして、補欠候補者からの入学許可や追加合格で入学者数を調整する動きがみられました。このため、3月下旬になっても追加合格が出るといった大学が例年より目立ちました。


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