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センター試験 現代社会

学習アドバイス -あと45日で押さえるポイント

45日の期間を4つに分けて、次の各ステップをこなしていきましょう。

  • 第一ステップ:まず行うべきことは、今までの学習で手薄になっていた分野を「埋める」作業を行うことです。「穴」になりやすい領域としては、「倫理」と重なる思想史分野、地域紛争、経済指標や高齢化率をはじめとする統計データなどがあります。
  • 第二ステップ:次に、模試などで得点が伸びなかった苦手領域を克服しましょう。教科書・参考書にもう一度立ち戻り、苦手領域全般を復習しましょう。
  • 第三ステップ:苦手領域克服のめどが立ったら、「現代社会」全般をもう一度復習しましょう。復習は、いままで学習してきたセンター試験の過去問、模試の問題、その他問題集を用いて、全領域の再チェックをしましょう。近年のセンター試験では、知識重視の設問が主流となっているので、憲法の条文、法制度、基本概念など、基本事項についての知識の定着・理解の度合いが目標点クリアのカギを握ります。また、「現代社会」という科目の特性上、具体的事例を取り上げた設問も出題されます。資料集などを用いて周辺的な知識も増やす必要があります。
  • 第四ステップ:上記の作業を終えたら、残りの期間は、もはや問題を解くのではなく、総チェックにあてましょう。今まで学習してきた内容を繰り返し確認し、知識を定着させましょう。

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第3回全統マーク模試から見直しておきたい問題

第3回全統マーク模試の問題から、センター試験までに見直しておきたい問題を河合塾講師が解説します。

第3回全統マーク模試から
見直しておきたい問題

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2018年度問題構成と設問別分析

横にスライドしてご覧ください

大問 分野 配点 マーク数
1 企業活動と地域社会をめぐる諸問題 22 8
2 選挙権年齢引下げと主権者教育 14 5
3 データの活用と国民生活 22 8
4 技術の進歩と人間の営み 14 5
5 新自由主義と市場経済 14 5
6 地球環境問題と国際社会における意思決定 14 5
合計 100 36

設問別分析

第1問

企業活動をめぐる会話文をもとに、会社、企業の社会貢献、技術革新、産業構造、雇用、金融に関する基本事項のほか、地域をめぐる問題も出題されている。いずれの問題も教科書の範囲内の標準的な学習で対応できる。

第2問

選挙権年齢の18歳への引下げと主権者教育を主題とする本文をもとに、日本やアメリカの政治制度、日本の選挙制度に関する基本事項のほか、青年期の心理や社会的位置づけについての理解が問われている。いずれの問題も教科書の範囲内の標準的な学習で対応できる。

第3問

データの収集・蓄積について論じた本文をもとに、防衛機制、公害、世界遺産、人口問題、資源に関する法制度、行政制度が出題されている。これらの問題は教科書の範囲内の標準的な学習で対応できるが、そのほか、与えられた条件に基づいて有効に成立する契約を選ぶ問題(問2)や本文の内容の読み取り問題(問8)も出題されており、こうした問題に対応するため、その場での判断力も養うよう心がけておきたい。なお、本文の内容に合致する選択肢を選ぶ問題(問8)が、正しい記述をすべて選ばせる8択問題となった。

第4問

技術の進歩とその実用化がもたらす課題について論じた本文をもとに、文化交流や情報社会、日本の社会保障制度、「調べ学習」のほか、倫理分野から日本思想が出題されている。ほとんどの問題は教科書の範囲内の標準的な学習で対応できるが、「対策」とその課題例の組合せを判断させる問5は、単なる知識ではなく与えられた条件に基づいて的確に判断する力が問われる。

第5問

新自由主義について論じた本文をもとに、経済思想、経済史、国民所得など、経済分野に関する知識が総合的に問われている。いずれの問題も教科書の範囲内の標準的な学習で対応できる。

第6問

パリ協定について論じた本文をもとに、南北問題、外交交渉、地球環境問題、国連の意思決定など、国際分野の知識が総合的に問われている。ほとんどの問題は、教科書の範囲内の標準的な学習で対応できるが、問3の図表問題のような、条件に沿った計算や数値の読み取り問題にも対応できるようにしておきたい。

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平均点の推移

年度 平均点
2018年度 58.2
2017年度 57.4
2016年度 54.5
2015年度 59.0
2014年度 58.3

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