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高校AL型授業推進共同プロジェクト 高校AL型授業推進共同プロジェクト

JCERIは東京大学 大学総合教育研究センター 中原淳研究室(現 立教大学経営学部)と共同し、高大連携の新たな発展のために、「高等学校におけるアクティブラーニング」を推進する研究プロジェクトを2015年から3年にわたって実施しました。

プロジェクトの背景・目的

2014年11月 文部科学大臣は中央教育審議会(中教審)に対し、グループ・ディスカッション、ディベート、グループ・ワークなどによる課題解決型の能動的学習(アクティブ・ラーニング)を新学習指導要領に導入することについて諮問しました。そして、同12月 中教審は、「考える力」を見る大学入試への転換を答申しました。これまでのように知識を獲得するだけではなく、身につけた知識を活用して課題を解決する力が重視され、柔軟な思考と広い視野をもつ人材が求められています。

そうした人材の育成には、知識獲得はもちろんのこと、アクティブラーニングなどによる、より主体的な学びの経験が不可欠です。日本の大学教育においては、2000年代に、アクティブラーニングが導入され、文部科学省の大学教育再生加速プログラムなどの後押しをうけ、教育現場に普及しはじめました。

その動きは、初等中等教育においても注目されるところとなっています。

そこで、JCERIと東京大学では、両者の知見を統合して、以下の施策を推進しました。

  1. 日本全国の高校を対象に、アクティブラーニングの実施に関する基礎調査を実施
  2. 日本全国の高校におけるアクティブラーニングの先進授業事例を収集
  3. そうした情報はWebポータルサイトで無償公開することをめざす
  4. 教育の革新をめざす、高校の教育関係者・大学関係者の強固なコミュニティづくりを支援

本プロジェクトの成果は、高校現場の先生方をはじめ、これからの社会で活躍する人材を育成したいと願うすべての方にお役立ていただけるよう発信しています。

基礎調査について

基礎調査について
調査名称 高等学校におけるアクティブラーニングの視点に立った参加型学習に関する実態調査
調査目的 アクティブラーニング型授業がどれほど、どのような目的で、どのような形で、全国の高等学校において実施されているか?カリキュラム・マネジメントの取り組み状況の把握を目指す。
依頼方法 調査対象となる各高等学校に調査票一式を送付
回答方法 調査票記入のうえ郵送返却

本プロジェクトの成果報告について

本プロジェクトの成果報告は、下記のWebポータルサイトにて無償で公開しています。

  • 2015年12月16日公開、2021年3月31日プロジェクト終了により更新終了

2017年度調査結果

2017年度調査詳細
調査対象 普通科またはそれに準ずる学科、および総合学科を設置するすべての高等学校
調査期間 2017年7月~9月
回答校数 3,857校

2016年度調査結果

2016年度調査詳細
調査対象 普通科またはそれに準ずる学科、および総合学科を設置するすべての高等学校のうち、2015年度調査に回答した学校
調査期間 2016年7月~9月
回答校数 2,414校

2015年度調査結果

2015年度調査詳細
調査対象 普通科またはそれに準ずる学科、および総合学科を設置するすべての高等学校
調査期間 2015年7月~9月
回答校数 3,893校

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