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大学入試の仕組みを理解しよう!多様な選抜方法がめじろ押しの私立大学入試

私立大学の入試制度

多種多様な私立大学の入試

私立大学の入試も、大別すると国公立大学と同じように一般選抜(一般入試)と学校推薦型選抜(推薦入試)、総合型選抜(AO入試)に分けられます。ここではまず、メインとなる「一般選抜」の状況について確認していきましょう。
私立大学の一般選抜では、国公立大学のように統一した入試日程は設定されていません。各大学が自由に入試日程、選抜方法を設定しています。また、国公立大学と違い、試験日が重ならなければ何校でも受験できるのも私立大学入試の特徴でしょう。この一般選抜は、各大学で試験を実施する「一般方式」と共通テストの成績を利用する「共通テスト利用方式」に大別できます。

一般方式のピークは2月初旬から中旬

私立大学の一般方式は、おもに2月初旬~中旬にかけて行われます。
入試科目は大学によりさまざまですが、文系学部は英語・国語・地歴公民または数学から3教科、理系学部は英語・数学・理科の3教科を課すパターンが一般的です。また、大学・学部の特性に応じ、入試科目や配点に特徴がある入試方式を実施しているところも多く、これらを組み合わせて1つの学部・学科で2つ以上の入試方式をもつ大学も少なくありません。
代表的なものとしては、科目数や選択できる科目が方式により異なったり、特定科目の配点比率を高くする方式があります。受験生から見れば、自分の得意科目をいかせる入試方式となっています。このほか、学科試験を課さずに小論文や論述試験で選抜する方式や、民間の英語資格・検定試験(実用英語技能検定(英検)、ケンブリッジ英語検定等)のスコア保持者や日商簿記などの資格取得者に点数を加点する方式なども見られます。
ただし、方式ごとの募集人員は、3教科型入試の比率が高い大学が一般的です。あくまでも3教科型入試の対策を基本としたうえで、他の入試方式は自分に適した方式があれば上手に利用するとよいでしょう。

さまざまな入試方式の例(中央大学経済学部の一般方式(2021年度))
方式 出題科目
統一入試
英語・数学・国語・地歴公民から3教科選択(各100点)
一般入試
英語(150点)・国語(100点)必須、数学・地歴公民から1科目選択(100点)
英語外部検定試験
利用入試
国語(100点)必須、数学・地歴公民から1科目選択(100点)、英語資格・検定試験(150点)
  • 英語資格・検定試験を出願資格かつスコアに応じて得点化して利用
  • ( )内は配点

試験日自由選択制度や学外試験会場の設置も

私立大学の一般方式に統一した入試日程はないとはいえ、入試が始まる2月上旬頃には志望校の試験日同士が重なってしまうこともよくあります。
このため、多くの大学が設定しているのが「試験日自由選択制」です。試験日を2日以上設定しておいて、受験生が都合のよい日を選んで受験できるようにしています。さらに、複数の試験日を受験することを認めている大学も多くあります。
また、受験生が受験しやすいように試験会場をキャンパスの所在地域以外に設置する大学も多くあります。全国の主要都市に会場を網羅している大学もあり、こういった大学では、直接大学まで行かなくても近隣で受験が可能です。交通費や宿泊費を節約できるだけでなく、時間的・体力的な負担も減らせるため受験生にとっては便利な制度といえます。

私立大学の入試制度
私立大学の入試制度

共通テスト利用方式と2期入試

うまく活用したい共通テスト利用方式

共通テストの成績を活用する「共通テスト利用方式」も多くの大学で導入されています。
現在、私立大学の受験戦略として「共通テスト利用方式」の活用は欠かせないものです。その理由は、受験生にとっては負担感の小さい入試方式となっていることが多いからです。 共通テスト利用方式では、大学独自の試験を課さず共通テストの結果だけで合否を決定するケースが一般的です。つまり、共通テストさえ受験していれば、大学へ赴くことなく私立大学の併願が可能となるのです。国公立大学を第1志望としている受験生にとっては過度な私立大学の受験対策が必要なくなります。私立大学専願者にとっても受験チャンスの拡大につながるでしょう。
また、大学からみると試験問題を作成する手間がかからないことから、受験料は一般方式と比べて安価に設定されているケースがほとんどです。
共通テストの必要科目数は一部の難関校で4教科以上としているところもありますが、多くは3教科以下となっています。一般方式と同様に必要教科数や出願期間を変えた複数の方式や、共通テストの成績と個別試験の成績を合わせて合否判定する併用方式を設定している大学も多くあります。

さまざまな入試方式の例(中央大学経済学部の共通テスト利用方式(2021年度))
方式 出題科目
前期 4教科型 外国語(300点)、国語(200点)、数学A(200点)、数学B・理科・地歴公民から1科目選択(200点)
3教科型 外国語(300点)、国語(200点)、数学・理科・地歴公民から1科目選択(200点)
後期 3教科型 外国語(300)、数学・国語・理科・地歴・公民から2教科2科目(各200点)
併用方式 共通テスト:英語(100点)、国語(100点)
個別試験:数学(150点)
  • ( )内は配点

共通テスト利用方式で注意したいのが出願期間です。国公立大学の一般選抜は共通テスト受験後の出願となっていますが、私立大学では難関大を中心に共通テストの試験日より前に出願を締め切る大学も少なくありません。その場合は共通テストの結果を踏まえての出願ができません。

コラム~共通テストが必須の私立大学も~
一部の私立大学では、一般選抜で共通テスト必須の大学があります。早稲田大学では、国際教養、政治経済、スポーツ科学の3学部で2021年度入試から共通テストが必須になります。そのほか、産業医科大学や豊田工業大学、一部芸術系の大学でも、共通テストの受験が必須です。

最後まで諦めない~2期(後期・3月)入試~

2月下旬~3月にかけて再度入試を実施する大学も多くあります。大学により呼び方は異なりますが、「2期入試」「後期入試」「3月入試」などの名称が多くなっています。
1月末から2月にかけて行われた試験(前期入試)の合格発表が終了してから出願できるため、万一志望校に合格できなかったとしても再チャレンジが可能です。ただし、前期入試と比べて募集人員が少ないケースが多く、大学によっては高倍率となり、前期入試より難度が高い入試となることもあります。あくまでも前期入試で志望校に合格できなかった場合に利用する入試として考えましょう。

拡がる「主体性等評価」、「英語4技能評価」

「主体性等」を評価する入試へ

各大学の入試は、文部科学省が公表する「大学入学者選抜要項」に則って実施されます。この実施要項は、いわば大学入試のルールブックといえるもので、共通テストが実施される2021年度入試から新たなルールに見直されます。
一般選抜では、これまで教科試験中心の入試となっていたものを、「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度(主体性等)」を評価する入試へ転換するため、「調査書」や「志願者本人が記載する書類」「面接」「集団討論」「プレゼンテーション」などを積極的に活用することが促されています。

私立大学入試における「主体性等」の評価

私立大学の一般選抜では、受験者数が数万人となる大学もあり、主体性等を評価するために面接やプレゼンテーションを実施するのは現実的ではありません。こうしたなかで、慶應義塾大学や早稲田大学をはじめとする都市部の私立大学では、出願要件として出願時に「高校時の主体性・多様性・協働性に関する経験」の提出を求める動きがみられます。ただし、これらの内容について得点化して合否判定に用いることはせず、入学後の参考資料とする大学が多いようです。

民間の英語資格・検定試験の活用

グローバル化が急速に進展するなか、英語のコミュニケーション能力を重視する観点から、大学入試においても4技能(読む・聞く・書く・話す)の評価が促されてきました。とはいえ、各大学が実施する英語試験において、4技能すべてを測る試験を実施するのは負担が大きいため、4技能を評価している実用英語技能検定(英検)、ケンブリッジ英語検定といった民間の英語資格・検定試験を活用する動きが拡大しています。
私立大学の一般選抜では、すでに全体の3割を超える大学が英語資格・検定試験を活用しています。2021年度入試から新たに活用する大学もあり、活用大学はさらに増えるでしょう。英語資格・検定試験の活用方法は、「出願要件として用いる」、「合否判定に利用する」の2タイプに大きく分かれます。国公立大学とは異なり、複数ある入試方式のひとつに英語資格・検定試験の成績を出願要件とする入試方式を設定する大学も少なくありません。英語資格・検定試験の成績があれば受験機会は広がります。

英語資格・検定試験の主な活用パターン
出願要件 合否判定利用
点数化 試験免除
基準を満たす成績を所得していることが出願の要件となっているもの 成績に応じて、個別試験や共通テストの特定科目に置き換える、満点とみなす、加点するなど点数化して活用するもの 基準を満たす成績を取得していることで、個別試験や共通テストの特定科目の受験が免除されるもの
私立大学一般選抜での活用状況
  • 2020年度入試のもの(河合塾調べ)
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