2024年度 青山学院大学 小論文・総合問題実施状況一覧
- 文学部（英米文学科）B方式
- 文学部（フランス文学科）A方式
- 文学部（フランス文学科）B方式
- 文学部（比較芸術学科）
- 教育人間科学部（教育学科）
- 教育人間科学部（心理学科）
- 総合文化政策学部（総合文化政策学科）A方式
- 総合文化政策学部（総合文化政策学科）B方式
- 地球社会共生学部（地球社会共生学科）
- 国際政治経済学部（国際政治学科）A方式、B方式
- 国際政治経済学部（国際経済学科）
- 国際政治経済学部（国際コミュニケーション学科）A方式、B方式
- 法学部（法学科、ヒューマンライツ学科）A方式
- 法学部（法学科、ヒューマンライツ学科）B方式
- コミュニティ人間科学部（コミュニティ人間科学科）
- 社会情報学部（社会情報学科）D方式
文学部（英米文学科）B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 60 | 英文問題 | 近代都市とジェンダー問題 | |
| 英文問題 | 現代の労働時間の長さ |
前へ
次へ
文学部（フランス文学科）A方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 90 | 教科論述型問題 | 教科（現代文、世界史） |
前へ
次へ
文学部（フランス文学科）B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 90 | 課題文読解型Ⅱ(人文系) | 情報化社会における知の複数化の意義 | 東浩紀「データベース的動物は政治的動物になりうるか」、『哲学の誤配』、ゲンロン、2020年 |
前へ
次へ
文学部（比較芸術学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述 | 90 | 課題文読解型Ⅰ(人文系) | 芸術作品と受容者の解釈 | 渡辺裕「楽譜に書かれる音楽」のイデオロギー 「音楽作品」概念の再検討に向けて」、大田喬夫 編『芸術学を学ぶ人のために』、世界思想社、1999年 |
前へ
次へ
教育人間科学部（教育学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 小論文 | 90 | 図表分析型(教育系) | 教員の勤務実態と大学生の生活費 | 文部科学省「教員勤務実態調査（令和4年度）速報値」、2023年 独立行政法人日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査結果」2022年 |
| 課題文読解型Ⅱ(人文系) | 近代科学のあり方 | 村上陽一郎『近代科学を超えて』講談社、1986年 |
前へ
次へ
教育人間科学部（心理学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 小論文 | 90 | 教科論述型問題 | 教科（数学） | 消費者庁「令和3年度消費者意識基本調査」 |
| 図表分析型(社会科学系) | SDGsやエシカル消費への取り組み | 消費者庁「令和3年度消費者意識基本調査」 |
前へ
次へ
総合文化政策学部（総合文化政策学科）A方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 60 | 教科論述型問題 | 教科試験（現代文・公民） |
前へ
次へ
総合文化政策学部（総合文化政策学科）B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述 | 80 | 課題文読解型Ⅰ(人文系) | 戦争を根絶する試みの困難性 | アンリ・ベルクソン『道徳と宗教の二つの源泉』、合田正人／小野浩太郎訳、ちくま学芸文庫、2015年 |
前へ
次へ
地球社会共生学部（地球社会共生学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述 | 60 | 図表分析型(社会科学系) | 人口減少と高齢化が経済成長に与える影響 | 日本経済新聞電子版（2021年5月12日） 佐野孝治「実効的な監督・支援体制築け」、日本経済新聞（2022年11月2日） 日本経済新聞（2021年5月7日） 吉川洋『人口と日本経済』、中央公論社、2016年 |
| 課題文読解型Ⅱ(社会科学系) | 日本の産業構造の変化と労働生産性 | 宮川努『生産性とは何か ― 日本経済の活力を問いなおす』、筑摩書房、2018年 『国民経済計算』、内閣府 |
||
| 英文問題 | 気候変動が人々の生活に与える影響 | "What is Climate Change?", United Nations |
前へ
次へ
国際政治経済学部（国際政治学科）A方式、B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述・総合問題 | 70 | 教科論述型問題 | 教科（英語） | |
| 英文問題 | 第一次世界大戦終結後の国際政治 | S.Blanton / C.Kegley "World Politics: Trend and Transformation", 7th edition 井上泰浩『世界を変えたアメリカ大統領の演説』、講談社、2017年 |
||
| 英文問題 | 気候変動をめぐる国際政治 | Lindsay Maizland "Global Climate Agreements: Successes and Failures", Council on Foreign Relations, 2023 Our World in Data |
前へ
次へ
国際政治経済学部（国際経済学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述・総合問題 | 70 | 教科論述型問題 | 教科（英語） | |
| 図表分析型(社会科学系) | 経済成長と生産年齢人口 | |||
| 図表分析型(社会科学系) | AIに代替される仕事と読み書きの能力 |
前へ
次へ
国際政治経済学部（国際コミュニケーション学科）A方式、B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述・総合問題 | 70 | 教科論述型問題 | 教科（英語） | |
| 英文問題 | 母語で教育を受ける権利 |
前へ
次へ
法学部（法学科、ヒューマンライツ学科）A方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 90 | 課題文読解型Ⅱ(社会科学系) | 人間の数値化・競争主義と優生思想 | 村上靖彦『客観性の落とし穴』、筑摩書房、2023年 |
| 教科論述型問題 | 日本国憲法改憲論の歴史 | 大石格「保守合同で勢いづいた自主憲法制定論」、日本経済新聞電子版（2023年3月1日） | ||
| 課題文読解型Ⅱ(社会科学系) | 平等と実質的正義、および国家観 | 木原淳『入門法学読本』、晃洋書房、2021年 |
前へ
次へ
法学部（法学科、ヒューマンライツ学科）B方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 90 | 教科論述型問題 | 教科（英語） | |
| テーマ型(社会科学系) | 現在の日本の最低賃金は十分高いか | |||
| 教科論述型問題 | 教科（日本史・世界史） | |||
| 教科論述型問題 | 教科（現代文と英語の融合問題） | キャロライン・クリアド＝ペレス『存在しない女たち 男性優位の世界にひそむ見せかけのファクトを暴く』、神崎朗子 訳、河出書房新社、2020年 Caroline Criado Perez "Invisible Women: Exposing Data Bias in a World Designed for Men", Vintage, 2020 |
||
| 課題文読解型Ⅱ(社会科学系) | 冷戦体制下のアメリカで行われた排斥 | 益田肇『人びとのなかの冷戦世界――想像が現実となるとき』、岩波書店、2021年 ロバート・マクマン『冷戦史』、青野利彦 監訳、平井和也 訳、勁草書房、2018年 |
前へ
次へ
コミュニティ人間科学部（コミュニティ人間科学科）
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 論述 | 60 | 課題文読解型Ⅱ(人文系) | 子ども食堂の可能性と課題 | 藤原辰史『縁食論 孤食と共食のあいだ』、ミシマ社、2020年 |
前へ
次へ
社会情報学部（社会情報学科）D方式
| 試験 | 時間(分) | 出題パターン | 出題の内容 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 総合問題 | 90 | 課題文読解型Ⅱ(社会科学系) | 教育の経済的利便性と公教育の意義 | 中澤渉『日本の公教育：学力・コスト・民主主義』、中央公論社、2018年 "Education at a Glance: An OECD Indicator", OECD, 2017 |
前へ
次へ
- 東京
